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2012年01月26日
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陽線が付く日は買え!! 陰線が付く日は売れ!!
225ブレイクショットの紹介です。 今年は12月30日の後場まで日本市場は開いています。 取引時間拡大の流れは、外資の流入、そして投資家の増加を目的としたもの。 短期資金の流入で、来年はいよいよ日経225先物デイトレ元年となりそうです。 毎日、寄り付き後の15分から30分は相場をチェックしていただきます。 そして、当日が今後「陽線」になるのか「陰線」になるのかを判断。 「陽線」であれば「買い」 「陰線」であれば「売り」。 シンプル、しかしデイトレーダーとして究極の理想を追求しました。 ポジション確定後は利益確定用の「指値」と「逆指値」をいれて、 相場を離れていただきます。 これも多くの個人投資家との対話、アンケートの結果、生み出した結論です。 相場に一喜一憂せず、機械的な損切りと利益を伸ばす投資戦略。 これにより、日経225先物というレバレッジの効いた投資商品で、 安定的に、かつ精神的なストレスを感じることなく投資を続けていただけるよう配慮しました。 実際には、機関投資家のシステムも採用している相場理論を 個人投資家が応用しやすいように再構築した、 普遍的な法則に則ったマニュアルです。 大陽線を大きく「買い」で獲る。 上昇途中の調整日を「売り」で獲る。 ステップアップしたいデイトレーターにとっても、 ヘッジをマスターしたいスイングトレーダーにとっても、必読の書となります。 さらに今なら、投資家にとってもうひとつの必読書。 経済イベントカレンダー【2010年版】 をご購入者全員に進呈いたします。 デイトレで勝つこと、それは「上がる日に買う」「下がる日に売る」。 朝、15分〜30分で当日の値動きを判断。 参加者の強気を「買い」弱気を「売る」 ▼詳細は下記にアクセスしてください! http://www.infocart.jp/t/42997/bigplane/ 2010年01月05日
大発会大引けの日経平均株価は108.35円高の10654.79円、
TOPIXは8.16ポイント高の915.75ポイントで終了。 東証1部の値上がり銘柄数は1114、値下り銘柄数は434。 出来高は12億9096万株、売買代金は7079億円だった。 米国では、週間失業保険申請件数が減少したことから、 FRBが緊急措置の解除を一層進めるという見方が広がりNYダウ・NASDAQともに大きく下落。 日本では、円安を好感した動きで終日堅調に推移。 クレディスイス証券による日経平均先物買い観測が市場を下支えするも、 東証新システム「アローヘッド」導入で短期資金の流入が激減。 同システム導入で注文速度は上がったものの、 大口注文情報の確認には時間がかかるなど問題点も浮上。 売買代金を増やすために導入したにもかかわらず商い全般が低調となったことから、 市場では、「短期投資がやりにくくなる」といった声や、 「大発会終日立会いの意味がない」といった声が聞こえた。 米国では、金属と原油価格の上昇を受けて資源株が買われ、S&P500は6連騰。 日本では、4営業日連続で外資系証券の注文が買い越しとなったことに加え、 国内年金の買い観測や1日前倒しの大引けドレッシング買い観測などが流れ、 日経平均・TOPIXともにプラス引けとなりました。 2010年01月05日
年明け4日午前のニューヨーク株式相場は、
米サプライ管理協会(ISM)発表の製造業景況指数が2カ月ぶりに改善したことから 安心感が広がり、上げ幅を拡大している。 午前10時10分現在、優良株で構成するダウ工業株30種平均は、 前年末終値比140.04ドル高の1万0568.09ドル。 一方、ハイテク株中心のナスダック総合指数は同33.83ポイント高の2302.98と、 2008年9月以来、初めて2300台に乗せた。 総じて堅調に推移した欧州市場の流れを引き継いで、反発して始まった。 アジアの需要拡大期待などを受けた商品相場高も、素材、エネルギー株を押し上げた。 その後発表された12月のISM製造業景況指数は55.9と、 3年8カ月ぶりの高水準を記録するとともに、好不況の境目となる50を5カ月連続で上回った。 連邦準備制度理事会(FRB)高官らが長期の低金利政策継続を示唆する中、 景気の回復基調を改めて確認する指標と受け止められ、 新規の投資資金を呼び込んでいるもようだ。 個別銘柄では、エネルギー、素材株が総じて堅調。 アナリストによる投資判断引き上げを受けて、 米金融大手モルガン・スタンレーの上げが目立つ。 一方、スイスの製薬大手ノバルティスが株式を追加取得した米アイケア大手アルコンは下落。 2009年12月29日
陽線が付く日は買え!! 陰線が付く日は売れ!! 2009年12月25日
連休前24日のロンドン外国為替市場の円相場は、
薄商いの中で値動きが乏しく、1ドル=91円台前半の取引となった。 この日はクリスマス休暇で短縮取引となり、 午後12時半現在は同91円25〜35銭と、 前日午後4時(91円40〜50銭)比15銭の円高・ドル安。 東京市場からの円買い・ドル売りの地合いを引き継ぎつつも、 「クリスマス休暇で極端に参加者が少ない」 (邦銀関係者)状態。 短縮取引となったこともあり、ロンドン市場では値動きがほとんど見られなかった。 ユーロの対ドル相場は午後4時現在1ユーロ=1.4395〜4405ドル (前日午後4時は1.4330〜4340ドル)。 対円では同131円45〜55銭(131円00〜10銭)。 他の欧州通貨はポンドが1ポンド=1.5990〜6000ドル(1.5965〜5975ドル)、 スイス・フランが1ドル=1.0335〜0345フラン(1.0385〜0395フラン)。 2009年12月25日
24日のニューヨーク株式相場は、クリスマスを控えて閑散取引となる中、
米雇用関連指標の改善などを受けて続伸、 優良株で構成するダウ工業株30種平均は 前日終値比54.11ドル高の1万0520.55ドルと、年初来高値を更新して終了した。 終値ベースでは昨年10月1日(1万0831.07ドル)以来約1年2カ月半ぶりの高値。 一方、ハイテク株中心のナスダック総合指数は16.05ポイント高の2285.69と、 4営業日連続で年初来高値を更新して終わった。 終値ベースでは昨年9月3日(2333.73)以来約1年3カ月半ぶりの高値。 この日はクリスマス休暇を控えて早じまい。 市場参加者も通常よりもかなり少なく、出来高は前日の半分以下と、極端に薄い商いだった。 ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比4億6662万株減の3億1929万株。 25日は休場で、取引再開は週明け28日となる。 米労働省が朝方発表した19日までの最新週の新規失業保険申請件数は、 前週から2万8000件減少し、45万2000件となった。 事前の市場予想を大幅に下回るとともに、2008年9月6日終了週以来の低水準となった。 同申請件数の4週間平均も16週連続の減少となり、 雇用環境が改善しつつあるのではないかとの期待が強まった。 また、米商務省が発表した11月の耐久財受注額は前月比0.2%増と、 前月の0.6%減からプラスに好転。 さらに、設備投資の先行指標となる航空機を除く非国防資本財受注も2.9%増と、 前月の2.0%減から大きく反転したことから、景気回復に対する期待も高まった。 市場関係者の間からは「この日は、 新規失業保険申請件数と耐久財受注の経済指標以外には目立った材料はなかった」 との声が聞かれた。 2009年12月21日
先週(14〜18日)は、日経平均は1万126円で始まり、
17日(木)に高値1万260円をつけた。 安値は14日(月)の1万9円。1万円をキープした1週間だった。 気になる点としては、17日、18日と上ヒゲをつけていること。 長い上ヒゲではないだけに、それほど重く受け止める必要はない。 しかし、上値に対する警戒感があることは頭の片隅に置いておく必要があるだろう。 今週は、実質的に今年最後の週の相場といえるだろう。 短期狙いの物色も21日(月)と22日(火)の2日間程度とみておきたい。 あまり、持株を後へ引っ張り過ぎると、思わぬ安値で投げさせられる心配がある。 一歩早めの手仕舞いを心掛けたい。 ましてや、今年は、持株は別としても、わざわざ新規買いをしてまでも、 「株を枕に越年」は考えない方がよいだろう。 何が出るか分からない。 特に、心配な点はドバイに続いて、ギリシャの金融不安があるという。 借金が多く財政の厳しいのは、この2つの国だけではないだろう。 アメリカ、日本も同じである。 休みの間に金融不安でも燃え上がるなら、リーマンショックの再来も危惧される。 足元は、アメリカ景気の回復。 国内では政府がマニフェストを降ろしてでも、景気優先の政策を採ることは注目される。 売り方にとっても、売り崩すだけの決め手に欠ける。 このため、基本は1万100円を挟んだモミ合いとみられている。 2009年12月21日
今週(21〜25日)の東京株式相場は、
23日の天皇誕生日の祝日を挟んで、前後2日ずつの4日間。 28〜3日は、事業会社の多くが年末年始の休暇入りすることもあり、 来週後半は早くも歳末相場のムードが漂いそうだ。 ただ、公募増資への警戒感の軽減、極端な円高状態に歯止めが掛かったことから、 今月前半に比べて市場参加者の心理は好転をみせており、 手掛かり材料不足の中でも全般は比較的堅調な値動きとなりそうだ。 日経平均株価のレンジは1万円〜1万300円を予想される。 今週は、大手銀行を対象とする新自己資本規制の導入を実質的に延期することで 大筋合意したとの観測が浮上(17日に正式発表された)し、 大手銀行による大型公募増資に関する懸念が払拭された。 また、FRB(米連邦準備制度理事会)が、 流動性の供給を予定通り終了すると発表したことを受け、 対ドルでユーロが急落した流れを受け、 これまでの円高・ドル安の流れに反転観測が高まり、 1ドル=90円台へと円が下落する場面もあった。 需給面では、外国人投資家がクリスマス休暇入りしていることから、 エネルギー不足は否めない。 ただ、全般地合いが落ち着きを取り戻していることもあり、 原点に返って大手商社に代表される低PERなど割安銘柄を改めて 見直す動きが広がりりそうだ。 また、トヨタ自動車 <7203> 、日産自動車 <7201 > など 自動車各社で今期の生産計画を従来予想に比べて上方修する動きが相次いでおり、 自動車や自動車部品の年明け以降の業績上方修正を期待した打診買いが継続する可能性もある。 |
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